日本インターネット書紀 この国のインターネットは、解体寸前のビルに間借りした小さな会社からはじまった

著者:鈴木 幸一 (著)

出版社: 講談社

発売日:2015/3/13

 

用インターネットが成功するなんてホラ話も同然だ。
国内で1000人程度、学術用途で一部の研究者に使われている技術が、電話同様に庶民の間で使われるようになるはずもない。
おもしろくてもモノにならない技術はたくさんあった。インターネットもそのうちの一つだ―

 

90年代の日本におけるインターネットへの評価は、おおかたこのようなものだった。
それでも誰かが先陣を切って始めたから、今のインターネットがある。
既存のインフラに切り込むには国からの理解を得なければならない。
前例のない事業を説明して、銀行からの融資も受けなければならない。
この難儀な役割を担ったのは、解体寸前のビルに間借りした小さな会社だった。

インターネット開闢

本書は、日本で初めてインターネット事業を拓いた「インターネットイニシアティブ」(通称:IIJ)の社史を、CEOである鈴木幸一氏が綴ったものだ。

IIJは現在、官公庁と法人を主な対象とする国内最大規模のISP事業者として知られている。
中小規模のISP事業者に対してインターネット接続を提供する一次プロバイダでもあり、これはとりもなおさずIIJがインフラ面でのインターネット構築に貢献してきた背景があるからだ。

『日本インターネット書紀』では主にIIJ立ち上げ当初の郵政省との折衝、資金繰りに奔走する姿が描かれており、日本にインターネットが根付くまでの困難をうかがい知ることができ、興味深い。

前半部はインターネットの可能性に確信を持ったエンジニアや専門家が集まり、1800万円というわずかな資本金を元手に事業を立ち上げる経緯が描かれる。
当時の通信といえば「電話」しか考えられなかった。通信の自由化により民間にも新規参入の門戸が開かれていたとはいえ、通信制度を担うのは実質的にNTT一強だった。
通信事業は郵政省の管轄だ。通信事業者は郵政省から認可を得なければいけない。
すべてが電話を前提とした制度の中で、インターネットなる未知の技術を売り物にする企業が領分を獲得するのは難しい。

 

通信事業は公益事業なんです。日本の通信行政の歴史で、通信業者が倒産した例はありません。IIJが絶対に潰れないという財務基盤を示してくれませんかね。

 

提示された条件は「3年間、顧客がゼロ、無収入でも当初の事業計画に沿ったかたちで投資をし、会社を維持していける財務基盤」である。
認可が下りずビジネスを始められない状態で、鈴木氏は借金で社員の給与を賄いながら金策に走ることになる。
とはいえ、どこに投資を持ちかけても反応は芳しくない。

 

「ところで、そのインターネットとやらは、いま、どれくらいの人が使っているの?」
「日本では、研究者を中心に1000人程度ですかね」
「1000人の単位で通信ですか」
「10年後には、最低でも3000万人は使うようになります」
小野寺さんは、けらけらと笑い出した。
「3万倍ですか。そこまでの法螺は、なかなか聞けないなあ」

 

平成29年版の情報通信白書によれば、2016年におけるインターネットの人口普及率は83.0%、1億84万人がインターネットの利用者数として計上されている。
デジタルネイティブ世代からすれば、皮肉な笑い話に聞こえるだろう。
しかし、モノはインフラにかかわる。リスクマネーをポンと差し出せる事業ではない。
自分がもし「小野寺さん」だとして、首を縦に振れたかどうか、考えさせられる。

 

イザナギの憂鬱

 

本書の後半部ではIIJが軌道に乗ったのちの失敗や、日本におけるインターネットの展望が綴られる。

著者は大胆にも、日本に「IT産業」はないとうそぶく。
技術革新よりも技術を利用したイノベーションが重要視される現状のWeb業界は「根無し草」のようだとして憂慮する。
そこには、商用インターネットの初動においてアメリカに遅れを取ってしまった悔恨が入り混じるようだ。

検索もブラウザも、あるいはスマートフォンにしろ、グローバルスタンダードが日本から生まれなかったのはなぜかという問いは、改めて考えるべきなのかもしれない。